2022年5月24日／最終更新日：2026年6月3日

人と動物の絆を護る「狂犬病ワクチン」～なぜ毎年の接種が義務なのか～

皆様、こんにちは。
愛犬や愛猫とのお散歩やお出かけが気持ちよくなってくる季節、いかがお過ごしでしょうか。植物や少し湿った土の良い香りがする風を感じながら、動物たちと共に歩く時間は、何にも代えがたい喜びですね。

さて、今回は私たち人間と愛犬の命を守るための大切なテーマ、「狂犬病の予防接種」についてお話ししたいと思います。

狂犬病の予防接種はお済みですか？

狂犬病ワクチンは、毎年必ず犬たちに接種する「義務」があります。
通常、その接種期間は毎年4月〜6月の間と定められています。この義務は「狂犬病予防法」という厚生労働省が管轄する法律によって管理されており、動物への接種を通じて人間を狂犬病から護るための法律なのです。

※狂犬病予防法施行規則の改正（令和9年3月2日）において、狂犬病予防注射の通年での接種が可能となりました。
詳しい内容はお住いの市区町村のHPをご覧ください

犬を迎えたご家族には、以下の義務があります。

• 生後91日齢以上の犬と暮らし始めてから、30日以内に市区町村へ「登録」を行い、鑑札の交付を受けること。
• 毎年1回の狂犬病予防注射を受け、「注射済票」と「鑑札」を犬の首輪やリードにつけておくこと。

これらに違反すると罰金の対象となるため、必ず守らなくてはいけません。

致死率ほぼ100％。狂犬病の恐ろしさ

なぜそこまで厳しく法律で定められているのでしょうか。
それは、狂犬病がすべての哺乳類に感染し、一度発症してしまうと「致死率がほぼ100％」という、大変恐ろしい感染症だからです。

感染から発症までには1〜3ヵ月（時に年単位）の潜伏期間がありますが、発症してしまうと有効な治療法はありません。世界では今でも、年間5万人以上がこの病気で亡くなっています。
私も教育講座で、狂犬病を発症した犬と人、両方の記録動画を見たことがありますが、いずれも目を覆いたくなるような過酷なものでした。愛する家族を、そして私たち自身を守るために、毎年の予防接種が絶対に必要なのです。

日本は世界でも珍しい「狂犬病の清浄国」

日本では、1956年を最後に国内感染で亡くなった方は出ていません。動物でも1957年の猫の発症例を最後に出ていません。
実は、日本は世界でも数少ない「狂犬病の清浄国」なのです。島国であることも大きな要因ですが、これは先人たちの徹底した予防と検疫の賜物です。
現時点で清浄国・地域とされているのは、日本のほか、オーストラリア、ニュージーランド、イギリス、ハワイなどわずか11カ所しかありません。（そのため、海外から日本へ動物が入国する際の検疫は非常に厳しいのです。）

▶参考：厚生労働省 検疫所ホームページ

海外旅行での注意点と万が一の対処法

日本の周辺国や、多くの国々には未だに狂犬病が存在しています。
今後、皆様が海外旅行に行かれる場合、たとえ先進国であっても、街中や自然にいる「人の管理下にない動物（野生動物や野良犬・野良猫など）」には、絶対に気軽に触ってはいけません。可愛らしいリスや鳥、草食動物であっても同様です。

万が一、海外で狂犬病の疑いがある動物に噛まれたり、傷のある皮膚を舐められたりした場合、すぐに患部を石鹸と水で徹底的に洗い流し、現地の医療機関で「曝露後（ばくろご）ワクチン」などの緊急処置を受ける必要があります。
しかし、発症を完全に食い止められるか、感染しているかどうかを早期に明確に知る方法はありません。何より「触らない・近づかない」ことが最大の予防です。

ワクチン接種時の「体調確認」と「副反応」

伴侶動物に狂犬病ワクチンを接種する際は、他の混合ワクチンと同様に、必ず事前に獣医師の診察を受け、当日の体調を確認してから接種してもらうようにしてください。

接種後、数十分は動物病院内や待合室で様子を観察（要観察）し、その後数日間は激しい運動を避け、体調の変化に気をつけて過ごしましょう。それまで元気でも、ワクチンによる副反応（アレルギー反応など）が現れる場合があります。

また、重い持病があるなど、ワクチン接種がその動物の命に関わる（デメリットが大きすぎる）と主治医が判断した場合は、「狂犬病予防注射猶予証明書」が発行されることもあります。しかし、これは容易に発行されるものではなく、獣医師の慎重な判断に基づきます。

狂犬病という恐ろしい病気の侵入や流行を防ぎ、愛犬と飼い主様自身の安全を守るために。基本ルールとして、毎年の狂犬病ワクチン接種をしっかりと行っていきましょう。

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